不動産購入の流れを解説！販売形態や注意点もご紹介

一生に一度の機会になることも多い不動産購入には、万全の準備を整えて臨みたいものです。
そのために、物件探しから入居完了までの流れを把握しておきたいと考える方も多いかと思います。
そこで今回は、不動産の販売形態に加えて、不動産を購入する際の基本的な流れや、不動産購入の注意点についてご紹介します。

不動産の販売形態について

不動産の販売形態は「売主物件」と「仲介物件」の2種類です。
売主物件は、不動産会社などの売主から直接購入する販売形態で、仲介手数料がかからないことや、スムーズに連絡をとれることなどがメリットです。
一方の仲介物件は、買主と売主の間に仲介業者を挟む販売形態を指します。
メリットとしては、契約書の作成や金融機関との手続き、価格交渉などをプロに任せられることが挙げられます。

不動産を購入する際の流れ

まずは物件価格や間取り、立地、築年数などの希望条件を決めてから物件探しをはじめ、住宅ローンの借り入れ額や種類を決めるなどして資金計画を立てましょう。
購入したい不動産が決まったら、不動産購入申込書を提出して購入の意思を示し、住宅ローンの事前審査を受けます。
審査に通過した場合は、売買契約を締結して不動産の引き渡し日を決めます。
そして引き渡しの当日に決済をおこない、司法書士に所有権移転登記または所有権保存登記を依頼するのが、不動産を購入する際の基本的な流れです。

不動産購入の注意点とは

不動産購入に必要な資金は、土地や建物の取得費用だけではなく、税金や各種手数料などの支出も見込む必要があります。
税金や各種手数料などは新築住宅で物件価格の3％～7％、中古住宅で物件価格の6％～10％の諸費用がかかるため、無理のない資金計画を立てることが重要です。
日本は災害大国であり、安全性について過信できる地域はないため、災害リスクを最小限にとどめるための対策も必要です。
各自治体のホームページに掲載されている「ハザードマップ」を見ると、河川の氾濫や津波、液状化などのリスクを確認できるほか、近くに避難所があるかどうかなども調べられます。
また、1981年6月以前に建築された不動産は「旧耐震基準」でつくられている可能性があるため、耐震診断により安全性を保障できているか確認しましょう。

まとめ

不動産の販売形態には「売主物件」と「仲介物件」の2種類です。
希望する条件を決めたうえで物件を探し、住宅ローンの審査を受けて売買契約を締結、そして決済をして不動産登記を依頼するのが不動産購入の流れです。
諸費用がかかることや災害リスクを確認することなど、いくつかの注意点も意識しながら不動産を購入しましょう。
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